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「緩和ケア」2017年5月号
若手ニーズ研究から見えてくるもの

西 智弘(川崎市立井田病院かわさき総合ケアセンター)

2016年にがん対策基本法が改正され,「がんと診断された時からの緩和ケア」が法律上明記された。
この法律に則り,がんの全病期にわたり質の高い緩和ケアを提供するためには,専門的緩和ケアを提供できる医療者の育成が急務となる。専門的緩和ケアとは,基本的緩和ケアの技術や知識に加え,多職種でチーム医療を行う適切なリーダーシップをもち,緩和困難な症状への対処や多職種の医療者に対する教育などを実践し,地域の病院やその他の医療機関などのコンサルテーションにも対応できることである。そのような専門的緩和ケアを担う人材育成のためには,系統立った質の高い教育・研修の充足とともにキャリアアップの機会の提供が不可欠である。

◆ この文献の続きは、下記書籍からお読みいただけます。

Vol.27 No.3

緩和ケア 2017年5月号

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